ビットコインやイーサリアムの激しい値動きが抑えられ、デジタル資産が法定通貨の安定性を備え、そして欧州の基軸通貨ユーロがブロックチェーンの主役に躍り出る――。ユーロ建てステーブルコインの台頭は、そんな世界を現実へと近づけつつある。グローバルな暗号資産市場のなかで、ユーロ連動型トークンは静かに、しかし着実に存在感を高めている。
欧州連合（EU）はMarkets in Crypto-Assets（MiCA）規則などを通じて、暗号資産への規制枠組みを急速に整備している。そのなかでユーロ建てステーブルコインは、従来型の法定通貨と分散型金融（DeFi）をつなぐ「ブリッジ」として位置づけられつつある。
では、そもそもステーブルコインとは何か。ユーロ建ては何が違うのか。そして、なぜ今、欧州市場にとって重要性を増しているのか。
2025年時点で、世界のステーブルコイン市場規模は2,000億ドルを突破し、その多くを米ドル連動型のTether（USDT）やUSD Coin（USDC）が占めている。しかし、こうした「ドル一強」の裏側で、欧州ではユーロ建てステーブルコインの静かな革命が進行している。
ユーロ圏の単一通貨に連動するユーロ建てステーブルコインは、EUが暗号資産規制の「先進地域」としての地位を確立しつつあるなかで、徐々に市場を拡大している。フィンテック企業からブロックチェーンスタートアップまで、欧州発のプレーヤー各社は、厳格な規制要件を満たしつつ、デジタル領域でドル建てに対抗しうるプロダクトづくりにしのぎを削る。本稿では、ステーブルコインの基本からユーロ建ての特徴、市場を牽引する主要5銘柄、そしてその拡大が「お金の未来」に与える含意までを整理する。
ステーブルコインとは何か
暗号資産に触れたことがある読者なら、価格が乱高下する相場の「ジェットコースター」ぶりを体感しているはずだ。ビットコインが10万ドルに急騰したかと思えば、翌日には急落する――そうした値動きは決済手段としては扱いにくい。
このボラティリティを抑えるために考案されたのがステーブルコインである。
ステーブルコインは、外部資産――典型的には米ドルやユーロといった法定通貨――に価値を連動させることで、価格の安定を図る暗号資産だ。市場の荒波を和らげる「デジタル版ショックアブソーバー」と言い換えてもよい。
安定性の確保にはいくつかの方式があるが、主流は「担保型」だ。発行済みトークン1枚ごとに、対応する法定通貨や安全資産を準備金として保有することで、1:1の交換可能性を担保する。ユーロ建てステーブルコインであれば、「流通するトークン1枚につき、銀行口座に1ユーロ」という構図である。
一方で、法定通貨による裏付けを持たず、スマートコントラクトで供給量を調整する「アルゴリズム型」も存在する。ただし、MiCAの下ではこうしたスキームに対する監視は厳しく、実務上は担保型へのシフトが進みつつある。
結果として、ステーブルコインは「決済・送金・トレーディング・価値保存」に利用できる、ブロックチェーン上の“デジタル現金”として機能している。
2014年のTether登場以降、ステーブルコインは取引所間の資金移動やデリバティブ取引の決済通貨として急速に浸透し、今やビットコインの現物・デリバティブ取引の出来高の50％超を占めるとの試算もある（Andreessen Horowitz調べ）。
新興国ではその存在感はさらに大きい。高インフレに苦しむアルゼンチンでは、暗号資産取引の約62％がステーブルコイン関連とされ、自国通貨の価値下落に対するヘッジ手段として活用されている。投機色の強い暗号資産市場において、ステーブルコインは「裏方の主役」として基盤インフラの役割を果たしているのが実情だ。
ユーロ建てステーブルコインとは
ここからは焦点をユーロに絞ろう。ユーロ建てステーブルコインとは、ユーロ圏20カ国の共通通貨であるユーロに1:1で連動するトークンの総称である。
グローバルな時価総額では、米ドル建てステーブルコインが9割超を占め、ユーロ建てはまだ「ニッチ」に見えるかもしれない。しかし、EU固有の経済構造と規制環境を踏まえると、ユーロ建ては地域特化型ながら高い戦略価値を持つ。
例えるなら、米ドル建てステーブルコインが「世界選手権のヘビー級王者」だとすれば、ユーロ建ては「地域タイトルを狙う有力選手」といったところだろう。
ユーロ建てステーブルコインの特徴は、まず何よりもユーロ圏約14兆ドル規模の経済圏に直結している点だ。実体経済と結びついた巨大市場に対し、既存のユーロ決済インフラに代わる「デジタルレイヤー」を提供するポテンシャルを秘める。
また、ユーザーにとっては「ブロックチェーンの利便性（即時性・透明性・低コスト）を享受しつつ、為替リスクを抑えられる」という利点がある。米ドル建てトークンでは米国規制やドル相場の影響を避けられないが、ユーロ建てであれば、域内企業や投資家は自国通貨ベースでの資金管理が可能だ。
欧州では、域内送金がSEPAによりある程度効率化されているとはいえ、国境をまたぐB2B決済や少額決済には依然として摩擦が残る。ベルリンのスタートアップがリスボンの取引先に支払いを行う際や、フランスの個人投資家がDeFiプロトコルを利用する際、ユーロ建てステーブルコインは「シームレスなユーロ決済」の手段となりうる。
こうした流れを後押ししているのが、2024年12月に全面適用となったMiCAだ。EUは米国のような「規制のグレーゾーン」を残さず、ステーブルコイン（資産参照型トークンおよび電子マネートークン）に対し、以下のような明確なルールを敷いた。
- 準備金は原則としてEU域内の金融機関に預け入れること
- 発行主体はライセンスを取得し、自己資本規制やガバナンス要件を満たすこと
- システミックな影響を避けるため、取引量や発行残高に上限を設けること
米系大手が当局との綱引きに直面しているのに対し、EUでは「ルールが明示されている」ことが、取引所や機関投資家にとって安心材料となっている。JPMorganは、こうした規制の明確さがユーロ建てステーブルコインの採用拡大につながると指摘する。
もっとも、ルールが整備されたからといって、すべてが追い風になるわけではない。高度なコンプライアンス対応は発行主体にとってコスト増要因であり、新規参入のハードルを上げる「両刃の剣」でもある。その結果、少数のプレーヤーに収れんしていく可能性も否定できない。
注目すべきユーロ建てステーブルコイン5選
ユーロ建てステーブルコイン市場は、米ドル建てに比べれば黎明期にあるが、その中でもすでに頭一つ抜け出しつつある銘柄がいくつか存在する。以下では、2025年2月20日時点で注目度の高い5銘柄を、その沿革・時価総額・直近の動向とともに概観する。
1. Stasis Euro（EURS）
- 沿革：マルタ拠点のStasisが2018年にローンチしたEURSは、ユーロ建てステーブルコインの草分け的存在だ。黎明期のTetherなどをめぐる「準備金不透明問題」がくすぶるなか、StasisはEURSを「透明性・監査性を重視したユーロ版ステーブルコイン」として打ち出し、欧州トレーダーの受け皿を目指した。
- 時価総額：約1億4,000万ドル。USDTの1,510億ドル規模と比べれば小粒だが、ユーロ建てとしては一定のニッチを形成している。
- 直近の動き・ニュース：MiCA施行を追い風に、Stasisは2024年末にEU域内で電子マネー機関（EMI）のライセンスを取得。準備金規制への適合をアピールした。チェーン展開も進め、EthereumやPolygonでの対応を拡大し、DeFiユーザーの取り込みを図っている。2025年1月には欧州大手決済プロセッサーとの提携を発表し、EC決済など実需分野への本格進出が期待されている。
2. EURC（CircleのEuro Coin）
- 沿革：USDCの発行主体として知られるCircleが2022年に投入したのが、ユーロ版のEURCだ。USDCで培った規制対応力と開示姿勢が、ローンチ初期から信認向上に寄与した。
- 時価総額：約2億4,400万ドル。USDCの約610億ドルには遠く及ばないものの、着実に残高を伸ばしている。
- 直近の動き・ニュース：EURCは、Solana上でのUSDC普及の波に乗り、2025年1月にはメムコイン相場の過熱とともに時価総額を倍増させた。CircleはEURCについてもMiCA準拠を前面に押し出し、準備金はEU域内の銀行で保全していると説明する。2025年2月には複数の欧州フィンテック企業との統合を発表し、トラディショナル金融（TradFi）とDeFiをつなぐユーロ決済レールとしての地位確立を狙っている。
3. EUROe
- 沿革：フィンランドのMembrane Financeが2023年に立ち上げたEUROeは、「ユーロ建てデジタルマネーの民主化」を掲げる新興勢力だ。北欧のブロックチェーン技術者チームが主導し、「フルライセンス・プライバシー配慮型」をうたっている。
- 時価総額：約5,000万ドルと、まだアーリーステージの規模感である。
- 直近の動き・ニュース：EUROeは2024年12月にMiCAの承認を獲得し、立ち上げ間もないプロジェクトとしては大きな実績を上げた。2025年1月にはSolana系プロトコルと連携を拡大し、同ネットワークのステーブルコイン残高が114億ドルに達するなかで、成長市場への食い込みを図る。Membrane Financeは利回り付きバージョンの構想を示唆しているが、具体的な設計やローンチ時期はまだ明らかにしていない。
4. Tether EURt（EURt）
- 沿革：ステーブルコイン最大手のTetherは、2017年にユーロ連動型のEURtを投入し、USDTの「ユーロ版」として位置づけた。もっとも、親会社Tetherをめぐっては、準備金の内訳を巡る不透明性や各国当局との係争など、長年にわたり論争が絶えない。
- 時価総額：約3,700万ドル。USDTと比べれば桁違いに小さいが、ユーロ建てとしては依然として存在感のある規模だ。
- 直近の動き・ニュース：MiCA対応をめぐりEURtは逆風にさらされている。準備金の構成やライセンス取得の遅れに対する懸念から、2024年末以降、EU域内の主要取引所が相次いで上場廃止を表明した。一方で、規制が比較的緩いアジア市場では依然として利用が続いている。Tether側は適合に向けた方針転換を示すものの、ユーロ建てプロダクトとしては新興勢力に差を広げられつつある。
5. sEUR（Synthetix Euro）
- 沿革：2019年にSynthetixエコシステム内で誕生したsEURは、伝統的な意味でのステーブルコインというより、「合成資産」の一種だ。法定通貨準備で裏付けられているわけではなく、暗号資産による過剰担保とアルゴリズムによるポジション調整でユーロに近い価格を維持する。
- 時価総額：約2,000万ドルと、DeFi内のニッチプロダクトという位置づけである。
- 直近の動き・ニュース：sEURはEthereum上のDeFi領域で活発に利用されており、他の合成資産をミントする際の基軸として機能してきた。ただし、MiCAがアルゴリズム型ステーブルコインに対して事実上の締め付けを行ったことで、欧州市場での将来像は不透明になっている。Synthetix側はスキームの見直しやリージョンごとの対応策を検討中とされる。2025年1月にはDeFi市場の回復とともに利用量が一時的に増加したものの、中長期的には規制環境が大きなリスク要因となりそうだ。
ユーロ建てステーブルコインの行方
ユーロ建てステーブルコインは、欧州の暗号資産ストーリーにおいて、今後ますます重要な役割を担う可能性が高い。それは単なる地域限定の金融商品ではなく、「ブロックチェーンと規制がどう共存しうるか」を試す実験場であり、「ドル依存度を下げたい」という欧州の通貨戦略の一端でもある。
推定2,000億ドル規模にまで膨らんだステーブルコイン市場は、現時点では依然として米ドルが主役だ。しかし、MiCAによるルールの明確化と、分散型金融への関心の高まりを背景に、欧州勢は着実に存在感を高めつつある。
投資家やトレーダー、そして一般の欧州市民にとって、ユーロ建てステーブルコインが提示するのは「ユーロの安定性」「暗号資産の自由度」「ブロックチェーンの効率性」を一体として享受できるという選択肢だ。USDTやUSDCに匹敵する規模へと成長できるかは未知数だが、少なくとも一つだけ確かなことがある。マネーのデジタル化が不可逆的に進むなかで、ユーロ建てステーブルコインをめぐる静かな革命は、まだ始まったばかりだということだ。 ステーブルコインは、ヨーロッパが金融の最前線にとどまり、少なくとも潮流に遅れを取らないための切り札となり得る。
