ビットコイン（BTC）は、選挙後の上昇分を吹き飛ばす激しい売りに見舞われ、木曜日に6万4,000ドルを割り込み急落した。
暗号資産はBinanceで一時6万3,549ドルの安値を付け、その後やや持ち直して6万3,750ドル前後で推移したが、24時間比で5.55%下落となった。
イーサリアム（ETH）も1,900ドルを割り込み、記事執筆時点で一時1,868ドルを付けた後、1,871ドル近辺で取引されている。
強制清算によりデリバティブ市場全体で売り圧力が連鎖的に高まり、複数のサポート水準を次々と下抜ける形で下落が加速した。
ビットコインは2024年10月以来の安値水準まで下落し、ドナルド・トランプ氏の大統領選勝利以降に積み上げていた上昇分をほぼ帳消しにした。
何が起きたのか
レバレッジをかけたトレーダーは、大手取引所全体でポジションが崩壊し、まさに「血の海」となった。データによれば、24時間で強制清算額は合計18億2,000万ドルに達した。
強気ポジション（ロング）が清算額の中心を占め、16億2,000万ドルがロングの清算だった。これに対し、ショート清算はわずか1億9,900万ドルにとどまり、一方向的な売り相場であったことが裏付けられている。
連鎖は、ビットコインが木曜日早朝に心理的な節目である7万ドルを割り込んだことで始まった。 アナリストは以前から、6万5,000〜7万ドルのレンジに大量の清算クラスターが集中しており、下方向への動きを増幅し得ると指摘していた。
イーサリアムの下落もビットコインとほぼ同じ軌道をたどり、アルトコイン全般が売られる中で4.59%下落した。 時価総額第2位の暗号資産であるイーサリアムは、一時1,870ドルを割り込んだものの、その直上で小幅に安定している。
なぜ重要なのか
今回の清算イベントは、2022年11月のFTX崩壊以降で最も深刻なものの一つに数えられる。 証拠金要件が重要な閾値を下回ったことで、17万2,000人超のトレーダーのポジションが強制的にクローズされた。
ビットコインは、2025年10月に付けた12万6,000ドル超の最高値から、約48%下落したことになる。 この売りにより、ビットコインは時価総額ベースの世界上位10資産の座から転落した。
市場センチメントは急速に悪化しており、Crypto Fear & Greed Index（暗号資産の恐怖・強欲指数）は15まで低下し、「極度の恐怖」を示している。
米国の現物ビットコインETFでは、1日で8億1,700万ドルの資金流出が記録され、機関投資家の需要減退が浮き彫りとなっている。