ジェミニ調査：世界のZ世代成人の51％が暗号資産を保有

新たな調査によると、世界のZ世代成人の半数以上が、現在暗号資産を保有しているか、過去に保有した経験がある。

Z世代の暗号資産保有率

この結果は、**ジェミニ（Gemini）**の2024年版「State of Crypto Report」によるもので、Data Driven Consulting Groupが2024年5月から7月にかけて実施した。come

調査は、米国、英国、フランス、シンガポール、トルコの成人6,000人を対象に行われた。

18〜29歳のZ世代回答者のうち、51％が「現在暗号資産を保有している」または「過去に保有していた」と答えた。

この数字は、全体の35％という水準を大きく上回っている。米国だけを見ても、Z世代の保有率は51％で、ミレニアル世代の49％、X世代の29％を上回った。

米国のZ世代回答者の3人に1人は、ポートフォリオの少なくとも5％を暗号資産に投じてもよいと回答しており、これは全体の21％と比べて高い割合となっている。

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ETFと規制に対するZ世代の見方

世界のZ世代回答者のほぼ半数（48％）が、「収入を得るために暗号資産へ投資している」と答えた。同じく48％が、「ETF（上場投資信託）を通じてアクセスできるため、暗号資産を購入しやすくなった」と回答しており、これは全世代平均の37％を上回る。

Z世代は、規制に関する姿勢でも違いを示した。

業界にはより多くの政府規制が必要だという意見に「強く同意する」と答えたのはZ世代で31％にとどまり、全体の46％より低かった。

英国では、Z世代の暗号資産保有者の42％が「インフレ・ヘッジとしてデジタル資産を利用している」と回答し、英国の全保有者における32％を上回った。フランスでは、Z世代保有者の39％が「利益獲得を目的に暗号資産を購入した」と答え、これはフランス全体の30％を上回る。

現物ビットコインETFと若年投資家

この調査は、米国初の現物型ビットコイン(BTC) ETFが2024年1月にローンチされてから数カ月後に実施された。これらの商品は、トークンを直接保有するよりも、規制された金融商品を好む投資家に新たな投資チャネルを提供した。ジェミニのデータは、このETFという形態が若い世代に強く響いていることを示しており、若年層は高齢層よりもETFを通じて市場に参入する傾向が強いことがわかった。