2017年以降、一度も動きが確認されていなかったビットコイン（(BTC)）ウォレットが木曜日、約3億8,300万ドル（5,908BTC）を移動させた。オンチェーンデータ上、直近での売却を示唆する動きは出ていない。
重要ポイント
- 約8年にわたり休眠状態だったウォレットが、約3億8,300万ドル相当の5,908BTCを移転。
- 送付先は取引所ではなく新規アドレスであり、当面の売却意図は見えない。
- 保有者は2017年末に約1億ドルで取得しており、評価益は約284％に達しているとみられる。
ビットコインクジラが“目覚める”
このアドレスが最初にビットコインを受け取ったのは2017年12月14日。当時のビットコイン価格は1BTCあたり約1万7,000ドルで、その後8年以上にわたり一度も動きがなかった。
Galaxy Researchのアナリストは木曜早朝、この約3億8,300万ドル相当の大口移転を検知し、送金先が既知の取引所ではなく、新たに作成された未知のウォレットアドレスであることを指摘した。
各種オンチェーン・トラッカーの推計によれば、当該保有者は2017年受領時に約1億ドルを投じたとみられ、含み益は現在までに約284％に拡大している。
今回の送金では、従来のレガシーアドレスから、手数料削減などを目的とした新しいbc1q形式のアドレスへ移行しており、技術的な最適化の側面もうかがえる。保有者は、2018年の約80％暴落、2021年の6万9,000ドル近辺までの急騰、2022年の1万5,500ドル前後までの下落といった大きな相場変動を、一度もコインを動かさずに乗り切ってきたことになる。
Galaxyはまた、この送信元アドレスが「Noah Doe」訴訟と関連している可能性を指摘している。同訴訟は3万9,000件超の休眠アドレスを対象としたもので、匿名の原告は、サトシ・ナカモト関連とされるものを含む約380万BTCが、ニューヨーク州法上「放棄財産」に該当するとの主張を展開している。
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進む「大再配分」
公開型ブロックチェーンでは、大口保有者（クジラ）がコインを買い増しているのか、分散させているのか、それとも上昇局面で売却準備に入っているのか、誰でもトランザクションを追跡できる。そのため、今回のような大口移転は常に市場の注目を集めるが、今回は売り圧力を示唆する明確なサインは見られなかった。
機関投資家など「新興クジラ」とされるプレーヤーが保有するビットコイン量は、長期保有者の残高を上回りつつあり、保有構造が着実にシフトしている兆しと受け止められている。
CryptoQuantのアナリストであるJ.A. Maartun氏は、こうした動きを「大再配分（great redistribution）」と呼び、初期採用者から新たな投資家層へと、長期保有されてきたコインが波状的に移転していると分析する。
CryptoQuantは、取引所への流入額のうちクジラ級アカウントの寄与が依然として極めて高く、取引所クジラ比率（Exchange Whale Ratio）が足元で0.99近辺にあると報告している。
休眠ウォレットの“覚醒”は、ここ数カ月で相次いでいる。
今週初めには、別のウォレットが約7年間の沈黙を破り、2,931BTC（約1億8,800万ドル相当）を新規アドレスへ移転した。1月には、サトシ時代のウォレットが2010年から放置されていた2,000BTC（約1億8,000万ドル相当）をCoinbaseへ送金しており、この保有者の評価額は昨年10月に一時7億2,600万ドル近くまで膨らんでいた。