ビットコイン (BTC)は木曜日に約4％下落し、1カ月ぶりの安値となる8万ドル強まで売られた後に持ち直した。一方で、イーサ (ETH)、XRP (XRP)、ソラナ (SOL)は、ビットコイン以上の下げに見舞われた。
主なポイント
- ビットコインは木曜日に約4％下落し、8万300ドル近辺で下げ止まった後、金曜日早朝には約8万2,000ドルまで回復。
- イーサとXRPはそれぞれ約6％安、ソラナは約9％安となり、清算額は11億ドル超に達したもよう。
- 原油価格は1バレル105ドル超、米長期金利は24年ぶり高水準に乗せ、フラッシュクラッシュ記念日を目前にリスク資産への圧力が強まった。
ビットコイン売り圧力、急速に強まる
序盤の小幅安は、米国時間にかけて下げ足を速め、ビットコインは直近高値の約8万7,000ドルから約8％下へと押し戻された。イーサとXRPは24時間でそれぞれ約6％安となり、イーサは約2,400ドルまで軟化。ソラナの下げ幅は4銘柄の中で最も大きく、約9％に達した。売りは8万300ドル近辺で一服し、その後ビットコインは金曜日早朝に約8万2,000ドルまで反発している。
デリバティブデータサイトCoinGlassのデータによると、ニューヨーク正午時点の24時間で清算額は9億7,400万ドルに達し、うちイーサ関連が3億1,100万ドル、ビットコイン関連が2億3,800万ドルを占めた。その後、清算総額は11億ドル超へ拡大し、約10億5,000万ドルがロングポジションの巻き戻しだった。価格上昇に賭けていた投資家が、ほぼ全面的に損失を被った格好だ。
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FxProが警告していた下落シナリオ
今回の急落は、FxProのアナリストが火曜日時点で描いていたシナリオ通りの展開となった。ビットコインがまだ8万6,600ドル近辺で推移していた時点で、同社は「8万3,000ドルを明確に割り込めば売り方優位が確定し、8万ドルまでの下落は比較的短時間で進み得る」と指摘していた。この水準は木曜日の米株式市場オープン前にあっさりと割り込まれている。
相場を押し下げた要因は、原油と金利だ。イラン情勢の緊迫化でエネルギー供給懸念が高まり、北海ブレント原油先物は一時1バレル105ドル超まで上昇。その後、ドナルド・トランプ米大統領が11月3日の中間選挙前にはイランを軍事攻撃しない方針を示したことで、やや上げ一服となった。
同時に重荷となっているのが借入コストの上昇だ。今週、米10年債利回りは5.3％超へと上昇し、過去24年で最高水準圏に到達。水曜日公表のFOMC議事要旨によれば、多くのFRB当局者が年内の追加利上げを「妥当」とみており、金利を生む伝統資産の相対的魅力が、投機色の強い暗号資産を圧迫している。
もっとも、機関投資家は長期スタンスを維持しているようだ。ステート・ストリートが火曜日に公表した調査によると、回答者の約51％が「5年以内にデジタル資産はメインストリーム入りする」と回答し、2024年調査の11％から大きく伸びた。同じく300人の運用担当者・資産オーナー・ウェルスマネジャーを対象にした調査では、ポートフォリオに占めるデジタル資産の比率は平均11％で、今後さらに引き上げる意向が示された。
ビットコイン「フラッシュクラッシュ」から1年
今回の売りは、2025年10月10日に起きたフラッシュクラッシュからちょうど1年を迎える2日前というタイミングで発生した。当時ビットコインは約12万2,000ドルから10万5,000ドルへと急落しており、その多くが金曜日の米国時間夕刻という商いの薄い時間帯に数分間で起きたものだった。直前には12万6,000ドル超の最高値を付けていたが、いまもなおそのピークから約35％下の水準で取引されている。
