ビットコイン (BTC) は2023年以来となる最大の週間騰落率を記録し、ドル建ての週間上昇幅としても過去最高を更新した。約10カ月続いた下落トレンドを上抜け、価格は7万9,000ドル目前まで迫っている。
注目ポイント
- ビットコインは先週1週間で23.58%上昇し、1万4,833ドルの過去最大の週間上昇幅を記録。
- 6万9,000ドル近辺の200日移動平均線を明確に回復し、7万4,000〜7万6,000ドルのレジスタンス帯を突破。
- 資金調達率は2026年の高水準に到達した一方、建玉は1月および5月のピークを依然下回る水準。
ビットコイン、下落トレンドを決定的にブレイク
暗号資産メディア BeInCrypto によれば、ビットコインは先週1週間で23.58%上昇し、1万4,833ドル値を切り上げた。週足チャートでは、2025年10月の過去最高値12万6,195ドルから続いていた下降トレンドラインを上方ブレイクしている。足元では24時間比1.8%高の約7万9,000ドル近辺で推移している。
上昇局面は、6万3,000〜6万6,000ドルのサポートゾーンからスタートし、その後7万4,000〜7万6,000ドルのレジスタンス帯を一気に突破した。同レンジは、今後はサポートとして機能する可能性がある。上昇とともに週間出来高も増加しており、ボラティリティ指標であるBBWPは極端な低水準から一気にほぼ上限近くまで拡大した。ただし、このボラティリティ指標は方向性そのものを示すものではない。
日足ベースでは、ビットコインは6万9,000ドル近辺の200日移動平均線を明確に回復した。同線は昨年10月以降の下落局面で、上値を抑える上値抵抗として機能してきた水準だ。
また、日足RSIは82まで上昇し、2024年以降で最も高い水準となっている。過去2回の同程度のモメンタム急伸局面では、直後に天井をつけるのではなく、上昇が一段と加速する展開となっており、今回も即座の反落を示唆するとは限らない。目先のレジスタンスは8万2,215ドル近辺、その上には8万5,000〜8万7,000ドルの価格帯が控える。
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デリバティブ市場の動き──Glassnode指標が示す強気バイアス
デリバティブ市場では、強気方向へのポジショニングが一段と鮮明になっている。8月19日には、米財務省が長期国債の買い戻し規模を倍増させたタイミングと重なり、ショートポジション約27億ドル相当が一気に清算された。Glassnode のデータによると、このショートカバーの過程でパーペチュアル先物の資金調達率は2026年の最高水準に達した。
資金調達率がプラス圏にあることは、ロングポジションを維持するためにトレーダーが金利を支払う構図に変わったことを意味し、4月にビットコインが7万9,000ドル近辺に迫った局面で資金調達率が一貫してマイナスだった状況とは対照的だ。
こうした変化は、市場のポジショニングが明確に強気側へと傾いたことを示唆しているものの、レバレッジ水準自体はまだ2026年初頭の極端な過熱状態には戻っていない。
デリバティブ分析サイト CoinGlass によれば、取引所全体の建玉残高(オープンインタレスト)は約575億ドルと、直前のブレイクアウト前の約465億ドルから増加したものの、1月の653億ドル、5月の約640億ドルというピークには届いていない。これら過去2回の高水準はいずれも急激な調整局面の前兆となっており、再び640億ドル近辺まで積み上がるようであれば、レバレッジ過多のサインとして警戒感が高まる可能性がある。
なお、ビットコイン価格は依然として2025年10月の過去最高値から約38%下方に位置している。週足ベースで7万4,000ドルを維持できればブレイクアウトは有効と見なされる一方、この水準を割り込んだ場合には、6万3,000〜6万6,000ドルのサポートゾーンに再び市場の焦点が移るだろう。
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