「Bitcoin」(ビットコイン)に関するGoogle検索量は、仮想通貨が一時的に6万ドルまで下落した後、およそ7万ドルまで回復した2月1日からの週に、過去12か月で最高水準に達した。
Google Trendsのデータは、世界的な検索についてスコア100を記録し、ビットコインが10万ドルを割り込んだ11月中旬の前回ピークである95を上回った。
この検索急増は、2022年11月のFTX崩壊以来となる、ビットコインの1日あたり最大の下落と時期が重なった。仮想通貨価格は2月1日の約8万1,500ドルから5日以内に6万ドル近くまで下落し、260億ドル超のポジション清算を引き起こした。
一部アナリストは、この検索動向を極端な価格ボラティリティの中で、個人投資家の関心が戻ってきた証拠と解釈している。
市場指標の食い違い
Bitwise欧州責任者のアンドレ・ドラゴシュ氏は、検索トレンドに基づき「リテール（個人投資家）が戻ってきている」と主張した。一方、CryptoQuantのフリオ・モレノ氏は、ビットコインが6万ドルに到達した後、Coinbaseプレミアムが「1月中旬以来初めて」プラスに転じたと指摘した。
Coinbaseプレミアムは、Coinbaseと他の取引所との価格差を測定するもので、米国の機関投資家や個人投資家による買いの代理指標として解釈される場合がある。
しかし、Alternative.meが提供するCrypto Fear & Greed Index（恐怖・強欲指数）は土曜日に6まで低下し、2022年6月のTerra/Luna崩壊時以来の水準に並んだ。同指数は、市場センチメントを0（極端な恐怖）から100（極端な強欲）の範囲で測定する。
20未満の数値は、自信を持った買い集めというよりも、広範なパニックが広がっている状態を示す。
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相反する解釈
暗号資産アナリストのラン・ノイナー氏は金曜日に、「あらゆる指標が、相対的に見てビットコインがこれまでになく割安であることを示している」と述べた。
こうした主張は、過去のサイクルにおいても極端な恐怖水準の際にたびたび見られた。ただし、検索量のような指標は、歴史的に見ると持続的な買い集めというより、価格ボラティリティとの相関が強い。
Google検索の急増は、上昇局面だけでなく、下落局面を含む大きな価格変動時に発生するのが一般的だ。2024年11月の検索ピークはビットコインが10万ドルを割り込んだ局面と一致しており、今回のスパイクも6万ドル台への下落時に起きている。
検索関心の高まりが実際の買いにつながっているのか、それともパニックによる情報収集の増加を反映しているだけなのかは、検索データだけでは依然として明らかではない。
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