ジャスティン・サン（孫宇晨）氏は土曜日、約950億ドル規模のステーブルコインが流通するTRON (TRX) について、量子コンピューターによる攻撃に耐性を持つ暗号技術（耐量子暗号）を「いつでもメインネットに導入できる状態にある」と述べた。ただし具体的な稼働開始日程は示さなかった。
主なポイント
- サン氏によれば、TRONの耐量子暗号はすでにテストネットで稼働しており、メインネット移行の準備も整っているが、ローンチ時期は未定。
- ナイル（Nile）テストネットは、6月30日のソフトウェア・アップグレード以降、2種類の耐量子署名方式をサポート。
- 当初計画では第3四半期中（〜9月30日）にメインネット実装が予定されていたが、現時点ではテストネット段階にとどまっている。
TRONメインネットの準備状況
ネットワークの創設者であるサン氏は、10月10日にXへの投稿で、TRONの耐量子暗号がテストネット上で稼働していることを明らかにし、チームとして量子計算および人工知能（AI）の進展を注視していると説明した。同氏は「メインネットに量子耐性を持たせる準備は、いつでも整っている」と記したが、実装の発動日については明かしていない。
さらに同氏は、TRONは「Qデー」と呼ばれる、量子コンピューターが現在の暗号標準を突破し得る転換点が来る前に防御策を整える、数少ない主要ブロックチェーンの一つになるとの見通しを示した。テストネット上での取り組みは6月30日にさかのぼり、この日、TRONのナイル（Nile）テストネットでは、2種類の耐量子署名方式をサポートするソフトウェア・ビルドが導入された。具体的には、Falconベースの「FN-DSA-512」と、Dilithiumベースの「ML-DSA-44」の2方式だ。
このビルドは、トランザクション、ブロック署名、ピア・ツー・ピアのハンドシェイク、スマートコントラクトの検証までをカバーしている。ナイル上では、それぞれの署名方式は別個の委員会投票によって有効化されており、FN-DSA-512が7月に最初に開発者へ公開された。メインネットでの有効化には、別途ガバナンス承認が必要となるが、こちらも時期は発表されていない。
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ビットコインへの量子リスク
開発者コミュニティでは、十分に強力な量子コンピューターが登場すれば、ビットコイン (BTC)、イーサリアム (ETH) をはじめ多くのネットワークを保護している楕円曲線暗号が破られる可能性が懸念されている。現時点で、その脅威を現実的に実行できるマシンは公には存在していない。
イーサリアム研究者のジャスティン・ドレイク氏は、2030年代初頭までにこの種のブレイクスルーが起きる「小さいが無視できない確率」があると試算する一方で、そのタイムラインはあくまで確率論的なものであり、確定的ではないと慎重な見方も示している。バイナンス創業者の**チャンポン・ジャオ（CZ）**氏も、今年初めにネットワーク側が新たな暗号アルゴリズムへの移行でリスクに対処できると指摘し、「暗号資産側がやるべきことはアップグレードだけだ」と述べ、過度な危機感をあおる必要はないとの立場を示している。
もっとも、TRONが検討する切り替えにはコストが伴う。FN-DSA-512の署名サイズは最大667バイト、ML-DSA-44は固定で2,420バイトに達し、現行のTRONが利用する署名（約64〜72バイト）と比べ大幅に肥大化するためだ。署名の大型化は、すでに約950億ドルに達しているTRONチェーン上のステーブルコイン残高に対し、ネットワークの帯域やストレージへの負荷増大を意味する。なお残高のほぼすべてはテザー（Tether） (USDT) が占めるとされる。DefiLlamaのデータでも、TRON上のステーブルコイン供給はこの規模に達している。
ジャスティン・サン氏のタイムライン
サン氏は4月14日にプロジェクトを正式スタートさせ、TRONを「メインネットに耐量子署名を実装する最初の大手パブリックチェーン」にすると宣言。ビットコインやイーサリアムを「対応が遅い」と牽制した。その後、同氏は同年第2四半期にテストネット、第3四半期にメインネットというスケジュール観を示していた。
しかし8月時点では、ネットワーク全体のアップグレード完了時期を「2026年末まで」とする中長期計画を掲げるようになり、第3四半期が9月30日に終了した時点でも、耐量子署名はなおテストネットにとどまっている。
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