オンチェーンアナリストのジェームズ・チェック（James Check）氏は、最悪のケースとしてビットコイン(BTC)のサトシ時代コインが量子攻撃で抜き取られたとしても、市場は崩壊しないと主張している。
量子脅威の試算
Checkonchainの創設者であるチェック氏は、4月23日に「Selling Satoshi's Stack」というタイトルのレポートを公開した。このレポートはCryptoPotatoやBitcoinistで取り上げられ、量子リスクと関連づけられることが多い「690万BTC」という数字を分解して説明している。
レポートによると、およそ171.6万BTCがサトシ時代のP2PKアドレスに、さらに21.4万BTCがTaprootウォレットに、499.6万BTCが再利用アドレスに置かれている。チェック氏は、再利用アドレスのコインの大半を保有する取引所、カストディアン、ETFは、暗号的に意味のある量子コンピューターが登場する前に移行を完了すると主張している。
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市場の吸収能力
チェック氏は、最悪のケースとして「すべてのP2PKコインが盗まれ、一気に売られる」シナリオをテストした。同氏の復活供給データによれば、強気相場では市場は日常的に1万〜3万BTCの売りを吸収している。
このペースに当てはめると、サトシの全保有分に相当する枚数は、通常の売り圧およそ60〜90日分に相当する計算になる。
さらに同氏は、BIP-360で提案されている「hourglass（砂時計）」案も支持しており、P2PKの支出を1ブロックあたり1件に制限し、放出期間を約264日かけて伸ばすというアイデアを評価している。
量子コンピューターを巡る議論は、グーグルが3月に発表した研究で「量子システムは理論上、楕円曲線暗号の鍵を数分で破る可能性がある」と示して以来、いっそう激しさを増している。チェック氏のレポートが公開された当時、BTCは約7万7,556ドルで取引されており、脆弱なコインを凍結すべきか、解放すべきかを巡ってコミュニティの意見は依然として割れている。
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