ビットコイン (BTC) と イーサリアム (ETH) は、2026年4月24日のアジア時間に下落した。日本から新たに発表されたマクロ経済データが、イラン紛争で高まっていたリスク回避ムードを一段と強めた形だ。
BTCはこの時間帯、7万7,000ドル〜7万8,700ドル近辺で取引されていた。ETHは約2,340ドルで推移したものの、今週何度も上抜けに失敗している2,400ドルの水準を取り戻すのに苦戦した。
市場を動かした要因
日本が発表したインフレ指標は、市場予想を上回る結果となった。トレーダーはこれを、日銀が金融緩和を進める余地が限られるシグナルと解釈している。日本の金融環境が引き締まる局面では、歴史的に世界のリスク資産に下押し圧力がかかりやすい。
同時に、イランで続く戦争も投資家心理を冷やし続けた。市場参加者は週末を前にリスク資産へのエクスポージャーを縮小。暗号資産先物の清算額は24時間で1億1,800万ドルを超え、多くがロングポジションの強制ロスカットだった。
BTCの日中高値は7万9,490ドルに達したが、その後売り圧力で7万8,000ドルを再び割り込んだ。100時間単純移動平均線は、7万7,800ドル付近で短期的なサポートの目安となっている。
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背景
ビットコインは、7万5,000ドル近辺でサポートを確認した後、2026年4月前半から中旬にかけて着実に回復していた。現物ビットコインETFは、この取引セッション直前まで8営業日連続で資金流入超となり、需要面では支援材料となっていた。イーサリアム現物ETFも、直近10日間で累計6億3,300万ドルの資金流入を記録している。こうした機関投資家の需要の兆候がありながらも、両資産の価格は月を通じてマクロ要因による逆風で上値を抑えられてきた。
この期間、イラン紛争はリスク資産のボラティリティを繰り返し高める要因として浮上した。緊張が高まるたびにトレーダーはポジションを削減し、とくに週末前の時間帯にその傾向が強まった。
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今後の注目点
ビットコインの次の重要な試金石は、7万9,500ドルを明確に上抜けし、その水準を維持できるかどうかだ。そこで失敗すれば、向こう1週間は7万5,000ドルのサポート水準が再び意識される展開となる。ETHは短期トレンドを好転させるには、日足ベースで2,400ドルを明確に上回ってクローズすることが求められる。
トレーダーは、週末に向けたイラン情勢など地政学的な動向を注視している。今後48時間で緊張がさらに高まれば、レバレッジをかけたロングポジションに対する追加の清算圧力を招く可能性がある。
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