ビットコイン (BTC) の買い手が戻りつつある。30日ベースの需要はマイナス圏から持ち直し、およそ2万5000BTCまで回復した。ただ、現物市場での参加が弱いままであるため、足元の反発局面では6万7000～7万2000ドル近辺に強いレジスタンスが控えている。
注目ポイント
- 30日ベースのビットコイン需要は、6月に深くマイナスに落ち込んだ後、約2万5000BTCまで回復。
- BTCは現在約6万5000ドルで推移しており、1～3カ月前の取得者の実現価格が6万7000ドル付近、さらに7万2000ドル近辺にも節目。
- MARA は売却ではなく1万8750BTCを担保として差し入れ、即時的な売り圧を抑える一方、担保リスクを高めている。
ビットコイン需要の回復局面
CryptoQuant のデータによれば、6月に大きくマイナスに沈んでいた30日ベースのビットコイン需要が、およそ2万5000BTCまで回復している。同社の分析 は、直近の下落局面を経て再び資金が市場に戻り始めていること、そしてその戻りを主導しているのがデリバティブ（先物）である点を示している。
先物需要は、レバレッジをかけたポジション構築を通じて初期のモメンタムを生み出す傾向がある。ただし過去の局面では、デリバティブに加えて現物の買いが伴った時にのみ、反発が持続的なトレンドへとつながったことが確認されている。
ビットコインは現在、約6万5000ドルで推移している。1～3カ月前にBTCを取得した投資家の実現価格（平均取得コスト）は約6万7000ドルで、これはAMBCryptoが以前から指摘していた6万5000～6万7000ドルのレジスタンス帯と重なる水準だ。この水準付近では、足元のホルダーが「トントン水準」での売りを出しやすく、戻り売り圧力が高まりやすい。
さらに、3～6カ月前に購入した投資家の実現価格は7万2000ドル近辺に位置しており、ここも次の重要な上値ハードルとなる。一方で、ETFへの流入は7億6300万ドル規模に達しており、長期保有者（HODLer）の買い増しも続いている。長期保有者のSOPR（Spent Output Profit Ratio）は依然1を下回っており、多くの長期保有者が含み損・損切り水準にあることを示唆するが、それでも売り圧は限定的だ。
企業サイドからの売り圧も、現時点ではやや和らいでいる可能性がある。マイニング大手のMARAは、約12億ドル相当の1万8750BTCを売却して資金調達する代わりに、担保として差し入れる方針を示している。これにより短期的な現物売りは抑制される一方、担保割れ時の強制売却リスクは高まる。同社は2026年上期に、すでに2万3093BTCを売却している。
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ビットコインのレジスタンス見通し
目先の焦点は、6万7000～6万7500ドル、続いて7万2000ドル近辺で、新規の現物買いがどこまで売りを吸収できるかだ。先物主導の上昇だけに頼る展開が続くと、相場の持続性には疑問が残る。6万7300ドルを明確に上抜けて維持できれば、テクニカルな市場構造は改善する。
そのうえで7万2000ドルを奪回し、サポートとして維持できれば、先物主導のリバウンドは一段と信頼性を増す。逆に現物需要が盛り上がらなければ、レバレッジ買いによって価格が押し上げられた後、急速な反落に見舞われるリスクは払拭できない。
MARAの戦略は、短期的には現物の売り圧を和らげるが、別のリスクを含んでいる。同社の6月時点のビットコイン保有残高のうち、53％がすでに担保として差し入れられており、価格が一段と下落すれば、担保評価額の目減りから強制売却に追い込まれる展開も想定される。
現在のビットコイン市場は、5月に一時8万2000ドル近くまで上昇した後、6月にかけて需要が急減した局面の延長線上にある。足元では反発しているものの、現物の参加は依然として細く、デリバティブ偏重の脆い構図が続いている。
