ビットコイン (BTC) は水曜に約1%上昇し、7万7,500ドル付近で推移。 ここ2週間の安値まで押し下げられた厳しい下げ局面の後で、慎重なリバウンドとなった。
きょうのビットコイン価格動向
この反発は、週間で4.61%下落した後に起きている。 ビットコインは水曜に7万6,757ドルで取引を開始し、その後米東部時間の午前中には7万7,400ドルを上回る水準まで上昇した。 投資家は、米国とイランの対立緩和の兆しを注視している。
ビットコインの週足は約8万1,010ドルで始まり、その後下落が続いて約7万5,800ドル近辺で下げ止まった。
約8万2,228ドル付近にある200日移動平均線は、今月すでに5回、上抜けトライを退けている。
直近の抵抗帯は7万7,400ドル付近、その上には7万8,400ドル前後のより重要なレジスタンスが控える。
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マクロ要因の圧力が強まる
チャートも弱いが、マクロ環境はそれ以上に厳しい。 米30年国債利回りは今週5.198%に達し、2007年以来の水準となったほか、10年債利回りも4.687%を付けた。
利回り上昇は資金をリスク資産から固定利付商品へと引き寄せるため、ビットコインは5.2%の「無リスク利回り」と競合せざるを得なくなる。 さらにブレント原油も1バレル110ドル台を維持しており、インフレ懸念も残る。
金利先物市場は現在、12月までにFRBが利上げに踏み切る確率を44%程度と織り込んでおり、以前の「利下げコンセンサス」から一転している。
K33 Researchによると、ビットコインの30日平均資金調達率は、過去最長となる81日連続でマイナスを維持しているという。 Glassnodeのアナリストは今月初め、アクティブ・リアライズド・プライスが市場価格の上方に位置する次の構造的な節目として約8万5,200ドルを指摘した。
日足終値が8万ドルを上回り、スポットETFへの資金流入がプラスを維持、かつブレント原油が108ドルを下回るようなら、相場環境が本格的に転換したと見なせる。
BTCの最近の値動き
ビットコインは2025年10月6日に12万6,198ドルの史上最高値を付けた後、下落トレンドに転じ、翌春までにその高値から約40%を失った。
その後、スポットETFへの需要が一時的に強まり、5月初旬には8万1,800ドルまで回復したが、200日移動平均線付近で売り圧力が再び優勢となった。
4月から5月にかけて、米国のスポット型ビットコインETFは日々の新規供給の数倍に相当するペースでBTCを吸収し続けており、ブラックロックのIBITとフィデリティのFBTCが流入をけん引した。 しかし、そうした構造的な買い需要をもってしても、マクロ逆風を打ち消すには至らず、価格は7万4,000〜7万5,000ドルの構造的サポートゾーンに向けて押し戻されている。
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