GameStopは月曜、約14億ドル相当の転換社債を株式と交換することで合意した。財務体質の改善が狙いだが、市場は株式の大幅希薄化を嫌気し、株価は52週安値圏まで売り込まれた。
主なポイント
- GameStopはゼロクーポン転換社債約14億ドル分をクラスA普通株と交換し、現金流出なしで負債を削減する。
- 交換完了は9月23日頃の予定で、その後も約28億ドル分の転換社債が残存する見通し。
- 投資家は財務改善よりも希薄化リスクを重視し、株価は52週安値水準に接近した。
GameStopの負債交換スキームとスケジュール
ビデオゲーム小売大手のGameStopは、リリースで、2030年満期のゼロクーポン転換社債約4億ドル分と、2032年満期の同社債約10億ドル分を、特定の既存保有者との私的交渉によりクラスA普通株に交換することで合意したと公表した。
交換によりGameStop側に現金は一切入らず、発行済みの新株と引き換えに対象社債は償却・消滅する。取引の決済および社債の正式な消却は、9月23日前後に予定されている。
一方で、2030年償還分で約11億ドル、2032年償還分で約17億ドルのゼロクーポン転換社債は引き続き残存する見通しで、今回の交換条件やその最終的な規模は、株価推移次第で変動し得る。
割当株数は、35営業日にわたるGameStop株の出来高加重平均価格（VWAP）に基づいて算出される。参考期間はすでに今週月曜に開始しており、契約上は1株当たりの価格に下限が設けられている。
5月2日時点でGameStopの長期負債残高は41億7,000万ドルだった。今回のスワップでその約3分の1に相当する14億ドル程度を、手元資金を一切使わずに圧縮できる計算だ。それでも株式市場の反応は冷ややかだった。
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希薄化への警戒がGME株を直撃
投資家の目線は、バランスシートの軽量化よりも、発行株数の増加による1株当たり価値の希薄化に集中した。時間外で売りが膨らみ、本取引開始後も売り圧力が継続した。
GameStop株は寄り付き前に5.91%安の20.44ドルまで下落。その後も下げ足を速め、52週安値19.93ドルに迫る水準まで売られた。
会社側は開示の中で、交換に参加する社債保有者が、9月まで続く参考期間中にGameStop株の現物やデリバティブ（派生商品）の売買・ポジション調整を行う可能性があると警告。こうしたフローが株価を上下いずれの方向にも動かし得るとし、株式および社債保有者双方にとって「重要な影響」を及ぼす可能性があると明示した。
個人投資家が集うオンライン掲示板などでは見方が真っ二つに割れ、財務健全化を評価する声と、コア事業の成長戦略が見えない中での株式乱発を批判する声が交錯している。
ライアン・コーエンのeBay買収構想とビットコイン投資
今回のスワップは、最高経営責任者（CEO）ライアン・コーエンが進めるeBay買収構想と並行して進行している。いずれの戦略でも、GameStop株式という「通貨」が鍵を握る点で共通する。
コーエン氏は5月3日、eBay株1株当たり125ドルでの買収提案を提示したが、取締役会は約560億ドル規模の提案を、資金調達・レバレッジ水準・ガバナンス・実行可能性などを理由に拒否した。
それでもGameStopは、現物株とオプションを通じてeBay株約4,340万株を保有。持ち株比率は買収ターゲットに相当する約10％に迫る。第1四半期には、このeBay株ポジションで2億6,800万ドルの評価益を計上した。
GameStopは2025年初め以降、転換社債（コンバーチブル）発行をテコに巨額資金を調達し、その一部でビットコイン（Bitcoin）4,710枚を購入。現在はこれらのBTCをCoinbaseに担保として差し入れ、カバードコール戦略によるオプションプレミアム収入を狙う運用を行っている。
自社株と暗号資産を組み合わせたアグレッシブな資本政策は、短期的な評価益と財務柔軟性をもたらす一方、株主にとってはボラティリティと希薄化リスクという二つの負担も内包している。