XRP (XRP) は、直近のブレイクアウト試行が高出来高の売りにより打ち消され上昇分を吐き出したものの、1.38ドル近辺のサポート 付近で再び買い手が入り始めている。
1.42ドルでのXRPの上値拒否
XRPは5月18日で終わる24時間の間に1.4138ドルから1.3865ドルへ下落し、1.42ドル方向へのあらゆる戻りが利益確定売りに吸収された。最も急な下げの局面は、5月17日23:00 UTCの時間帯に発生した。
この1時間だけで1.443億ドルの出来高を伴い、価格は1.42ドル近辺から1.378ドル付近の安値まで引きずり下ろされた。
その後、買い手が1.38ドルを防衛し、セッション終了までの間に一部の下げ幅を取り戻す形となった。
この押し目は、米国で進む暗号資産関連法案への期待感や、今月初めのXRP ETFへの資金流入の強まりを背景とした楽観ムードの後に起きている。
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三角持ち合いの圧縮が進行
アナリストたちは、2月にXRPが1.60ドル近辺でピークをつけて以来価格を絞り込んできたシンメトリカル・トライアングル（対称三角形）に注目している。
それ以降の各上昇局面では高値を切り下げ、各下落局面では安値を切り上げており、このパターンは現在その頂点に向かって巻き上がっている。
クリプトアナリストのWill Taylorは最近、Rippleにおける機関投資家向けインフラの成熟や進展するClarity Act を挙げつつ、1.38ドル周辺をXRPにとって決定的なセットアップと位置づけた。
スタンダードチャータード銀行は別途、法案が上院を通過した場合、年末までにXRP ETFへの累計資金流入が40億〜80億ドルに達すると予測しており、J.P.モルガンの調査部門も、XRP ETFへの総流入額は12月までに84億ドルに達する可能性があると見積もっている。
5月17日の下落局面では出来高が急増した後に急速に縮小しており、このパターンはパニック的な投げ売りというより利益確定の色合いが濃い。また、1.38ドルからの反発により、XRPはレンジの下抜けではなく、広いレンジの内部にとどまっている。
XRPレンジの振り返り
トレーダーは1.38ドルを「最後の防衛線」として注視している。この水準を終値で明確に割り込めば、2月以降のあらゆる下落を吸収してきた1.30ドルが次の下値メドとして浮上する。
1.39〜1.40ドル帯は直近の戻り局面のゾーンだ。このレンジを取り戻せれば、頂点に向かう局面で再び上向きの構造を整えられる可能性がある。
この三角持ち合いはおよそ3カ月にわたって先細りを続けており、XRPは決定的な局面に近づきつつある。
5月初旬には、トークンは5月10日に一時1.45ドルを上抜けたものの失速しており、ETFへの資金フローは依然として重要な変動要因となっている。週間で3420万ドルの流入が、米国現物XRP ETF需要の累計を132億ドル超に押し上げた。
上院銀行委員会による法案審議（マークアップ）の締め切りが、5月21日のメモリアルデー休会前に迫っており、これが次の主要材料となる見通しだ。Polymarket上での法案可決確率は現在およそ62％前後で推移している。
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