ビットコイン (BTC) はイラン紛争の開戦以降に12％上昇した一方で、株式と金は下落した。 Bitwise の最高投資責任者（CIO）である マット・ホーガン 氏は、この上昇は 市場が暗号資産の国際金融における役割 を見る目に根本的な変化が起きている表れだと述べている。
戦時下でのビットコイン急騰
ホーガン氏は最近の投稿で、 米国とイスラエルによる空爆が2月28日に始まって以来、 S&P 500 は1％下落し金は10％下落したのに対し、 ビットコインは逆方向に動いたと指摘した。
この上昇は、リスク回避の売りが起きると予想していた多くのアナリストを驚かせた。
ホーガン氏は、「地政学はビットコインに無関係」という見方と、 「戦争は単にマネープリント（通貨増刷）を招くだけだ」という2つの一般的な説明を退けた。 そのうえで、この強さは紛争そのものから直接生じていると主張した。
ビットコインを買うことは、同時に2つの賭けを行うようなものだと、 ホーガン氏は記している。1つ目は、38兆ドル規模の価値保存市場で 「デジタルゴールド」として競合することへの賭けである。 2つ目は、アウト・オブ・ザ・マネーのコールオプションになぞらえたもので、 いつかビットコインが伝統的な通貨として機能し得るという賭けだ。
この2つ目の賭けは、イランが Financial Times に対し、 ホルムズ海峡 を通過する船舶から1バレルあたり1ドル相当を ビットコインで徴収すると述べたことで、信憑性を増した。 これは1日あたりおよそ2000万ドル規模となる。 ホーガン氏は、この動きが制裁回避への懸念を呼ぶことを認めつつも、 より広い潮流の証拠だと評した。
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ホーガン氏の「通貨」仮説
ホーガン氏はオプション価格理論を用いてビットコインの可能性を説明した。 オプションは、目標価格に到達する確率が高まるか、 原資産となる市場のボラティリティが上昇すると価値が増す。 イラン危機はその両方をもたらしたと、同氏は主張する。
通貨ライクな形でビットコインが使われる可能性は、より現実味を帯びた。 同時に、世界的な通貨秩序のボラティリティも高まった。
これにより、今後の地政学的な紛争時、とくに 米中それぞれの金融システムの狭間に置かれる地域では、 ビットコインが上昇しやすくなるとホーガン氏は記している。
また同氏は、ビットコインの獲得し得る市場の総規模は、 38兆ドルの金市場をはるかに超える可能性があるとも付け加えた。
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