Bitcoin は、米連邦準備制度理事会（FRB）の利下げを受けて得た上昇モメンタムをすべて吐き出し、週末には下落して終了しました。トレーダーの関心は日本銀行の次回金融政策決定会合へと移っており、これは歴史的に、仮想通貨市場で急激な調整局面と重なってきたマクロイベントです。
何が起きたのか
ビットコイン（BTC）は週明け、9万ドル超で取引を開始し、12月9日のFRBによる0.25％（25ベーシスポイント）の利下げ発表後には一時9万4,000ドルを突破し、長らく意識されてきた10万ドル到達への期待が再燃しました。
しかし、この反発は長続きしませんでした。
2日以内に価格は9万ドルを割り込み、12日にかけて9万3,000ドル近辺までの小幅な戻りがあったものの、これも短命に終わりました。
12月14日時点でビットコインは8万9,000ドルをわずかに下回る水準で推移しており、週ベースではマイナス圏に沈みました。
なぜ重要なのか
アナリストたちは、この反転の背景に、12月19日に予定されている日本銀行の金融政策決定会合に対する警戒感の高まりがあると見ています。
日本の中央銀行は、長年続く超低金利政策と、米国債の主要な海外保有主体であるという立場により、世界の流動性に対して過大な影響力を持っています。
もし日銀が利上げ方向へ舵を切れば、世界中の高利回り資産への投資を支えてきた「円キャリートレード」の巻き戻しを引き起こすリスクがあります。
その取引が反転すれば、実質的にドル流動性が縮小し、暗号資産を含む複数の市場で投資家がリスク資産のポジションを削減する動きにつながりかねません。
暗号資産全体の市場も、ビットコインの下落をなぞる形となりました。
暗号資産の時価総額合計は、12月14日時点で約3.12兆ドルまで低下し、1週間前とほぼ同水準に逆戻りしました。
主要トークンの多くは週初の上昇分を吐き出し、いくつかはわずかながらマイナス圏で引けています。
XRP は週間で3％超下落し、価格は2ドルを割り込むとともに、時価総額ランキング4位の座をBNB に明け渡しました。
TRX、DOGE、ADA も、週次で3～6％の下落となりました。
一方、プライバシー重視の一部銘柄は、こうした流れに逆行する動きを見せました。
Monero（XMR）はほぼ10％上昇し、Zcash（ZEC）は20％超急伸するなど、全体的に方向感に乏しい市場の中で、最もパフォーマンスの良い銘柄の一角となりました。
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