オンラインのペプチド販売業者が、決済手段としてビットコイン (BTC)を求めるケースが急増している。これにより、実験的なウェルネス向け化合物という未規制市場に、暗号資産の初心者が次々と引き込まれている。
主なポイント
- グレー市場のペプチド販売業者は、2026年第1四半期に暗号資産で3200万ドルを受領。
- 一部サプライヤーは、未承認化合物を扱う販売業者を銀行やカード会社が敬遠するため、ビットコインを利用。
- 多くの製品は、人での安全性・有効性に関する信頼できるデータが乏しいと専門家は警鐘。
ビットコイン決済に傾くペプチド取引
体重減少やリカバリー効果をうたう製品への需要を背景に、ペプチド取引は急拡大しているが、多くの販売業者は処方薬の流通網の外側でビジネスを行っている。Bloombergの報道によれば、その多くはグレーゾーン上にある。
本来、承認された医薬品は臨床試験を経て、規制当局の審査と承認、さらに認可薬局を通じて供給される。しかし多数の販売業者は、海外のラボから化合物を直接発送し、「研究用試薬」などと表示して販売している。
法的リスクやコンプライアンス上の懸念から、銀行やカードネットワークはこうしたマーチャントとの取引を拒否することが多い。このため、一部の業者は決済を暗号資産のみに限定しており、これまでデジタル資産と無縁だった顧客にとって、ビットコインが新たな支払い手段となっている。
マーケティング企業のディレクターで49歳のZach氏は、中国の販売業者から「レタトルチド」と称するバイアル20本を240ドルで購入した。この実験的な減量用ペプチドは**Eli Lilly & Co.**が開発中のもので、販売業者はビットコイン決済のみを受け付けていた。
Zach氏は**Coinbase Global Inc.**に口座を開設してビットコインを購入し、販売業者に送金した。投機的な資産であることへの不安はあったものの、価格差の大きさがそれを上回ったと話す。
ブロックチェーン分析企業Chainalysisによると、グレー市場のペプチド販売業者が第1四半期に受け取った暗号資産は3200万ドルと、前年同期比で7倍に膨らんだ。直近の取引ペースからは、年間では1億ドル超に達する可能性も見込まれている。
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暗号資産ペプチド市場のリスク
Chainalysisでシニアインテリジェンスアナリストを務めるSara Graham氏は、この市場について、ダークネット市場の利用歴を持たない“暗号初心者”を引きつけていると指摘する。
ブロックチェーン分析会社TRM Labsの調査では、同セクターに関係する中国の化学メーカーへの暗号資産流入額は2025年に4140万ドルと、前年比20％増加した。グローバル政策責任者のAri Redbord氏は、ペプチドを「世界で最も成長の速いドラッグ市場の一つ」と位置づける。
これらの製品は、睡眠の質向上、集中力アップ、リカバリー、アンチエイジングなどをうたい文句に販売されている。しかし、ZepboundやWegovyといった承認済みペプチド医薬品とは異なり、多くのオンライン製品は人での安全性や有効性に関するエビデンスがほとんどない。
American Academy of Peptide Medicineの会長を務めるLee Rosebush氏は、この市場を「“ワイルド・ワイルド・ウエスト”（完全な無法地帯）」と表現。明確なルールが整備されれば、「研究用のみ」を掲げるサプライヤーを減らし、検証済み医薬品へのアクセスを改善できる可能性があると述べる。
米国の規制当局は、特定のペプチドについて国内での合法的な製造を認めるかどうか検討を進めている。だが、規制枠組みや決済手段へのアクセスが変わらない限り、需要は暗号資産決済を伴う取引を一段と押し上げる公算が大きい。ビットコインは、従来型金融が距離を置いてきた市場を支える“裏方”として、再び重要な役割を担いつつある。