CMEグループは2月9日、Cardano（ADA）、Chainlink（LINK）、Stellar（XLM）の先物を上場し、規制対象の暗号資産デリバティブスイートは合計7トークンとなった。CMEの試算によると、これにより暗号資産市場全体の時価総額の75％超をカバーしたことになる。
この「75％」という数字は、2026年2月13日時点のCoinMarketCapデータに基づいている。
取引所はあわせて、2025年は暗号資産関連商品の記録的な年になったと明らかにした。スイート全体の平均日次建玉残高は約264億ドルに達し、2017年にビットコイン先物を初上場して以降、規制市場における機関投資家の暗号資産エクスポージャーがどれほど拡大したかを示す数字となっている。
何が起きたのか
今回の3つの新しい先物契約は、標準サイズとマイクロサイズの両方で提供され、いずれもCME CFリファレンスレートに連動するキャッシュ決済型となっている。
初回取引は、LINKおよびXLMの契約についてはFalconXとMarexの間で、ADAについてはCumberland DRWとWintermuteの間で成立した。
CMEはまた、規制当局の承認を前提に、3月16日をめどとしてNasdaq CME Crypto Index先物商品の導入も計画している。
2025年におけるCME暗号資産スイート全体の平均日次取引高は27万8,300枚に達し、名目ベースで約120億ドルに相当した。これは2025年にSolanaとXRPの先物・オプションを追加したことに続くもので、CMEはこれらがマルチアセット型の暗号資産リスク管理ツールに対する需要を拡大させたと述べている。
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なぜ重要なのか
CMEがいわゆるセカンドティアのアルトコインに範囲を広げたことは、モメンタム頼みではなく、機関投資家を意識した戦略的な動きだと受け止められている。
取引所によれば、これら新トークンはビットコインとの相関が0.60〜0.67と中〜高水準にあり、市場全体の動きには大まかに連動しつつも、ヘッジやスプレッド取引に有用な独自のリスク・リターン特性を提供するという。
もっとも、タイミングは示唆的だ。ADA、LINK、XLMはいずれも軟調な市況のなかで上場しており、2021年の高値に比べて大きくアンダーパフォームしている。CME自身も、ビットコイン先物の取引高と建玉残高が、2025年末にかけて価格下落とともに減少したことを認めている。
流動性の低いアルトコイン先物に対し、機関投資家からどこまで実需が生まれるかは、今後見極めが必要だ。
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