Nvidiaの2030年株価予想は、おおむね700ドル台から2万8000ドル超までと大きく開き、AIインフラブームがどこまで続くのかをめぐる不確実性の大きさを映し出している。
この差は、今後の半導体需要やAI関連支出の伸びをどう見るか、そしてその成長のどこまでをNvidiaが継続的な利益として取り込めるのかという前提の違いに起因する。
いずれの予想も、AIインフラ投資が今後10年にわたって積み上がり続けるという同じ中核シナリオに立っている。
CoinCodexは2030年の株価を727.04ドル〜1,017.11ドルと予想し、現水準から最大128%の上昇余地があるとみる。一方、TradersUnionは2029年末時点で721.67ドルを見込み、Plus500はAIインフラ投資の拡大を背景に400ドル〜1,000ドルのレンジを示している。
すべての予想の土台にあるNvidiaの前提
ほぼすべての予想は、ひとつの数字に行き着く。Nvidiaのジェンスン・フアン最高経営責任者(CEO)は、1年違いで同じ日に、2030年までにAIインフラ投資が3兆〜4兆ドルに達すると繰り返し述べた。市場では、この変わらぬ見通しが、2030年までの半導体需要予測の基準値として使われている。
この3兆〜4兆ドルという数字は、AIインフラ投資の見通しであって、売上高予想ではない。
フアン氏が一貫した見方を示していることは、受注動向に最も近い立場にある経営トップの自信を示すものだが、最終的な株価目標はあくまで同氏の見通しに依拠しており、独立した需要データに裏付けられたものではない。
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予想レンジが広がり続ける理由
モトリー・フールが示した2万8560ドルという予想は、同社が過去の年率52%の上昇ペースを今後も維持することを前提にしている。だが、半導体企業でこの成長率を10年間も保てる例は多くない。
一方で、2030年まで保有したい半導体株に関する他の論考では、フアン氏の支出見通しに直接連動した、より緩やかな複利成長を前提にするものが多い。そのため、保守的なモデルでは700ドル〜1,000ドル近辺に収まり、モメンタム重視のモデルでは累積リターンが数万ドル規模にまで膨らむ。
こうしたバリュエーションを正当化するには、AIインフラ支出が想定どおりの規模に達し、各モデルに織り込まれた半導体需要の前提が崩れないことが条件となる。

