ブラック・スワン・キャピタリストの創設者である**ヴェルサン・アルジャラ（Versan Aljarrah）**は、**X（旧Twitter）上で、XRP (XRP) が決済トークンから、デジタル化された世界金融システムを支える中立的な決済レイヤーへと進化し得る理由について、長期的な視点からの主張を示した。これは価格予測ではなく、主権国家による採用、規制の明確化、そしてIMF（国際通貨基金）**のような機関による承認に基づく仮説だ。
何が起きたのか：準備資産としての仮説
アルジャラは「How XRP Becomes a Global Reserve Asset（どのようにXRPが世界の準備資産になるのか）」と題したXへの投稿の中で、XRPをめぐる一般的な投機的な見方を退けた。彼は、このトークンの軌道は、順番に整合する3つの柱にかかっていると主張する。
まず、国家による採用が必要だ。「金、米ドル、電子特別引出権（e-SDR）であれ、準備資産が信認を得るのは、市場の投機からではなく、国家による受容と利用からだ」と彼は記している。
そのうえで、彼はドル建て決済に代わる手段を模索する新興国市場に注目する。「BRICSのように、通貨が不安定だったりドル依存度の高い経済を持つ国々にとって、XRPの設計は中立的な決済ブリッジとして独自の優位性を持つ」とアルジャラは述べ、すでにいくつかの国が、越境決済のためにXRPを自国の決済レールに統合していると付け加えた。
第二の条件は、法的な明確性だ。アルジャラは**CLARITY法（CLARITY Act）を転換点になり得るものとして挙げ、もしリップル（Ripple）**が保有するXRP量をコンプライアンスの閾値以下に減らせば、XRPは「法的に中立で、非主権的で、世界的にアクセス可能」になると主張した。これは準備資産および決済資産としての要件に当たるという。
彼によれば、主権国家による採用と規制の明確化が満たされた後になって初めて、IMFが関与してくる可能性がある。XRPは、投機ではなく決済としての有用性を価格が反映する、プログラム可能な準備決済手段として機能し得るという見立てだ。
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なぜ重要なのか：準備資産ステータスの意味
アルジャラの主張が重要なのは、XRPを典型的なトレーディングサイクルの議論から切り離して捉え直しているからだ。彼の仮説は、ドルが支配する金融秩序から、彼の言う「デジタル資産、インフラ、中立的な決済テクノロジーによって駆動される多極的で相互運用可能なシステム」への移行を描いている。
もし彼の示す3つの柱が揃えば、XRPの価格発見はリテール投機から離れ、アルジャラが「世界的な決済オペレーションにおける資産の機能を反映する、インスティテューショナルな流動性コリドー」と呼ぶ領域へと移ることになるだろう。この「ハイプによって価格が決まる資産」と「ユーティリティによって価格が決まる資産」との違いこそが、準備資産論の核心にある。