- KuCoinの「Spotlight」が再始動し、上場前のGno.land（GNOT）事前購読を実施。販売総数は7,751,938 GNOT、申込価格は1トークンあたり0.0645米ドル。
- 募集超過を前提にしたプロラタ（按分）配分モデルを導入し、適格ユーザーは申込額に応じた割合でトークンを割り当て。
- 申込通貨はKCS、USDTに加え新たにUSDGにも対応。KCS利用者向け割引およびオプション型の条件付き価格保護（買い戻し）機能を用意。
KuCoinは、上場前トークン販売プログラム「Spotlight」において、Gno.land（GNOT）の事前購読を開始する。対象ユーザーは、スポット取引開始前に 7,751,938 GNOTを、1トークン0.0645米ドルで取得する機会を得る。
今回のキャンペーンは、「Spotlight」の再開を告げるものであり、配分プロセスをより体系的かつ透明性の高いものとするため、 参加枠組みをアップデートしている。具体的には、募集超過時におけるプロラタ配分方式、KCS・USDT・USDGによる申込手段、 そして上場後の市場動向に応じたオプション型の条件付き買い戻しメカニズムを組み合わせた構成となる。
Gno.land、Spotlightラインアップに参入
NewTendermintが開発するGno.landは、Gnoと呼ばれるGo言語をベースにした決定論的言語を中核に据えた、オープンソースのレイヤー1スマートコントラクト基盤だ。 Gnoはオンチェーンアプリケーション向けに設計されており、GNOTは同ネットワークのネイティブトークンとして、 ストレージデポジット、コントラクト実行、クロスチェーン処理などのガス支払いに用いられる。
Gno.landの追加により、「Spotlight」はブロックチェーン基盤インフラ分野のカバレッジを一段と拡大し、 Go言語系スマートコントラクトネットワークをラインアップに加えることになる。
Spotlightサブスクリプションモデルの拡張
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すべての適格ユーザーにプロラタ配分： 今回のキャンペーンは募集超過を許容しつつ、参加者ごとの申込額に応じてGNOTを比例配分するモデルを採用する。 有効な申込を完了した適格ユーザー全員が配分対象となり、「先着順」や「抽選」といった仕組みは用いない。
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KCS利用で最大10％ディスカウント： 申込通貨はKCS、USDT、そして新たにUSDGをサポート。KCSで申し込むユーザーは、最大10％の割引が適用される可能性があるほか、 フレキシブルステーキング中のKCSをアンステークせずに、そのまま申込に利用できる。
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上場後の条件付き買い戻しメカニズム： 参加者は申込時に自動買い戻しメカニズムへのオプトインが可能だ。条件を満たした割当分については、 上場後7日間の指定条件が成就した場合に、申込価格での買い戻しが行われる可能性がある。 詳細な条件や適用範囲については、公式の KuCoin発表 を参照されたい。
GNOTの申込方法
適格ユーザーはKuCoinアカウントにログインしたうえで、 KuCoin Spotlight Center にアクセスし、GNOTを選択してKCS、USDTまたはUSDGで申込を行うことができる。 条件付き買い戻しメカニズムの利用を希望する場合は、申込プロセスの中でオプトインを選択する。
詳細は、公式の KuCoin Announcements を参照。
KuCoinについて
2017年に設立されたKuCoinは、信頼性とセキュリティを基盤とするグローバルな暗号資産プラットフォームであり、 200を超える国・地域で4,500万人以上のユーザーにサービスを提供している。 先進的な取引インフラと厚い流動性、堅牢なセキュリティ対策を組み合わせ、 シームレスなトレーディング体験を提供している点で評価を得ている。
同社は1,500種類以上のデジタル資産へのアクセスを、多様なプロダクトスイートを通じて提供しており、 今後の金融インフラを支える透明性の高い、コンプライアンス重視かつユーザー本位のデジタル資産エコシステム構築に注力している。 その取り組みは、SOC 2 Type II、ISO/IEC 27001:2022、ISO/IEC 27701:2019、ISO 22301:2019、 ISO/IEC 42001:2023といった各種認証取得にも表れている。
近年はグローバルなコンプライアンス体制の強化を進めており、豪州でのAUSTRAC登録、欧州でのMiCAライセンス取得、 およびその他地域での規制面の進展など、重要なマイルストーンを重ねている。
さらなる情報は www.kucoin.com を参照されたい。
免責事項 本資料は企業広報（PR）の目的のみに提供されるものであり、特定の暗号資産や投資商品を推奨するものではなく、 投資助言にも該当しない。投資判断は利用者ご自身の責任と裁量により行っていただきたい。