マイクロン は深刻なメモリーチップ不足を背景に、テクノロジー大手に匹敵する評価額へと急伸し、 ウォール街で最新のAI関連の人気銘柄となっている。
主なポイント
- マイクロンの時価総額は、1カ月で株価が236％上昇した結果、金曜日の終値ベースで約1.27兆ドルに到達。
- AIデータセンターが、DRAM、NAND、HBM（高帯域幅メモリー）チップの需要をけん引。
- 長期供給契約により、メモリー市況が再び崩壊するとの懸念が和らいでいる。
マイクロンとAI
アイダホ州ボイジのメモリーチップメーカーであるマイクロンは、 AIサーバーが従来型コンピューターよりはるかに多くのメモリーを必要とすることから、 DRAM、NAND、HBM全体で供給逼迫を招き、Nvidia と比較される存在に なりつつある。
マイクロンの時価総額は金曜日の終値で約1.27兆ドルに達し、Meta の1.39兆ドル、 Tesla の1.42兆ドルに迫った。株価は1カ月で236％超上昇し、1,132ドルで取引を終えた。
これはマイクロンの過去からの大きな転換点だ。2025年半ばまで、同社株は長年100ドルを下回り、 多くの消費者にとってはPCやスマートフォンなどに使われる小型メモリーカードのイメージが強かった。
しかし、その事業はいまや主役ではない。AIシステムメーカー、ハイパースケーラー、 ハードウェア企業がこぞってメモリーを買い集めており、Microsoft、Amazon AWS、 Google、Meta、Oracle に加え、Dell や HP といったPCメーカーも供給を奪い合っている。
「RAMageddon（ラムゲドン）」と呼ばれるこの不足は2027年まで続くと見込まれており、 Apple 製品や Xbox コンソールを含むコンシューマー向け電子機器の価格をすでに押し上げている。
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ウォール街の視線
マイクロンの第3四半期決算は、投資家にとってメモリーを中核的なAI関連投資とみなす根拠をさらに強めた。 売上高は前年同期の4倍となる414.5億ドルに拡大し、利益は18.8億ドルから282億ドルへと急増した。
同社はまた、第4四半期の売上高見通しを490億〜510億ドルのレンジと予想した。
この見通しが示されたタイミングで、ウォール街はNvidiaに続くパフォーマンスを期待できる 上場AI企業を探していた。
とはいえ、メモリーメーカーにとっておなじみのリスクもある。Samsung やマイクロンを含む サプライヤー各社は、需要が冷え込むタイミングで生産能力を拡大してしまい、市場に過剰なチップが あふれて価格が下落するという事態をたびたび経験してきた。
マイクロンはその懸念に対抗するため、長期供給契約を打ち出している。 データセンター、コンシューマー、自動車市場にまたがる16件の戦略的顧客との契約を締結したとし、 その中にはNvidiaや Anthropic との取り決めも含まれる。
William Blair のテクノロジーアナリストである Sebastien Naji は、 需要の伸びが新たなクリーンルームスペースの立ち上がりペースを上回り続けていると指摘。 より高い平均販売価格と収益の見通し改善が、同社に対する「アウトパフォーム」評価を支えていると述べた。
マイクロンにとって次の試練は、こうした長期契約が業界特有の循環的な波をどこまで和らげられるかだ。 木曜日には一時的とはいえ一部のテック大手の時価総額を上回り、AI需要の急変が、 かつて景気循環型サプライヤーとみなされていた同社に対する投資家の期待を いかに素早く変えたかを印象づけた。
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