暗号資産デリバティブ取引所 BitMEX の共同創業者として知られる アーサー・ハイズ 氏が、 AI（人工知能）関連の信用バブル崩壊をきっかけに、ビットコイン (BTC) が 100万ドルを突破する可能性があると指摘した。
重要ポイント
- ハイズ氏は、巨額の借入に依存したAIインフラ建設を、2008年の金融危機を招いた信用過剰と重ね合わせた。
- ビットコインは当面6万～7万ドル近辺での推移、あるいは5万ドル前後までの下落を経てから、 流動性相場に入る可能性があるとみている。
- ビッグテック各社は将来始動するリース契約に約1.09兆ドルをコミットしているが、 財務リスクの大きさは企業ごとに大きく異なる。
ビットコイン流動性の行方
ハイズ氏は火曜日のブログ投稿で、自身の見解を詳述した。 投資家はデータセンターや発電プロジェクトを「高成長テック投資」と誤認しているが、 実態としては高レバレッジ型の不動産ファイナンスに近いと 主張 した。
同氏によれば、貸し手は過剰な施設建設に資金を出しやすく、その後にAI関連の設備投資ペースが鈍化すれば、 事業基盤の弱い借り手から信用不安が顕在化する可能性があるという。 こうした構図は、過剰な建設資金供給が後から不良債権化する パターンそのものだと指摘する。
ハイズ氏は、現在進行中のAIインフラ拡張を 「2008年のような“信用ストーリー”であり、2000年のドットコムバブルのような“収益ストーリー”ではない」 と表現。想定するシナリオでは、デフォルトや財務ストレスの拡大が市場不安を招き、 政府や中央銀行による市場支援策が発動される。その結果として流動性が急増し、 ビットコインに「クラップアップ・ブーム（インフレを伴う資産価格の暴騰）」をもたらす可能性があるという。
もっとも、こうした見通しはあくまで投機的だとも認める。 ハイズ氏は、ビットコインはまず6万～7万ドルのレンジ相場、あるいは5万ドル近辺までの下落局面を経たうえで、 年末までに イーサリアム (ETH) が5,000ドルに達する展開を想定。 その過程で、同氏が関与する Maelstrom がイーサリアムに大きなポジションを構築し、 OTM（アウト・オブ・ザ・マネー）プットオプションの売り戦略をとると述べた。
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ハイズ氏がみるAIリスク
ロイター は火曜日の 報道 で、 マイクロソフト、メタ、オラクル、アマゾン、アルファベット の 米テック大手5社が、主にデータセンター向けの未開始リース契約に 総額約1.09兆ドルをコミットしていると伝えた。
この額は、現在バランスシート上で認識されているリース負債約2,850億ドルのほぼ4倍に達する。 もっとも、これらは複数年にわたり支払われる割引前ベースの将来支払いである点には留意が必要だ。
財務への圧力は企業ごとに濃淡がある。 オラクルのネット有利子負債は、利払い・税引き・減価償却前利益（EBITDA）の約4.3倍と、 ほかの大手に比べてレバレッジが高い。一方、他の4社はEBITDA倍率が1倍未満にとどまる。 S&Pグローバル のアナリスト アンドリュー・チャン 氏は、 オラクルのデータセンター向けリース期間が15〜19年と長期に及ぶ一方で、 顧客との契約期間は最長でも5年程度にとどまる点をリスク要因として指摘した。
ハイズ氏は既に5月13日の時点で、 米中間で激化するAI覇権争いが銀行貸出と法定通貨の供給拡大を促し、 ビットコインにとって追い風になるとの見方を示している。
また6月4日には、Hyperliquid (HYPE) と Near Protocol (NEAR) を売却。 その際、メジャーなAI関連銘柄の上場ラッシュが一時的に暗号資産市場から資金を吸い上げた後、 その後の流動性拡大局面につながる可能性があると警鐘を鳴らしていた。
