暗号資産取引所BitrueにおけるXRP（XRP）の現物購入ボリュームは、2月23日から2月24日の間に212％増加し、プラットフォームが公表した取引データによると、買い注文が売り側の取引量を2倍以上上回った。
この急増は、XRP連動の上場投資信託（ETF）への資金流入が続く中で起きており、デジタル資産市場における資本配分のシフトを示している。
一方で、米国上場の現物ビットコイン（BTC）ETFからは、5週間で約38億ドルが流出しており、2025年2月以降で最も長く続く流出局面となっている。
リテール買いが2日間の大幅な出来高偏りを主導
取引所は、この急騰は主に個人投資家の需要によるものであり、2日間の期間中に買いの勢いが加速し、買い手と売り手の間に明確な不均衡が生じたと説明している。
この動きは、暗号資産市場全体のボラティリティが高まった局面の後に発生したものであり、同取引所における直近数カ月のXRP現物蓄積としては、最大級の短期的な増加の一つとなった。
このように買い圧力が一方向に集中すると、とくにすでに過去のポジション整理で売り手側の流動性が細っている市場では、それが継続する限り、短期的には利用可能な供給が引き締まる可能性がある。
ETFへの資金流入が機関投資家の継続的な蓄積を示唆
現物市場での活発な取引は、XRP投資商品への安定した機関投資マネーの流入と並行して起きている。
11月中旬のローンチ以降、XRP ETFには純流入で11億ドルが集まり、純流出となった期間は限られる一方で、週次ベースでは概ねプラスのフローが続いている。
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こうしたトレンドは、年初から13億ドルの純流出が発生しているビットコイン特化型ファンドとは対照的であり、デジタル資産全体からの資金退避というよりも、資本のローテーションが起きている可能性を示している。
さらに、2026年に追加の資産運用会社がXRP連動商品を投入するとの期待も、高い需要が長期投資家から生まれつつあるとの見方を後押ししている。
2月中旬の損失で市場ポジションがリセット
買い需要の増加は、2月中旬に発生したドローダウンの後に起きたものであり、この局面でXRP現物トレーダーは約19.3億ドルの実現損失を計上したとみられている。
この規模の市場リセットは、歴史的に短期・レバレッジポジションの退出と重なる傾向があり、即時的な売り圧力を軽減するとともに、新たな蓄積フェーズが形成される土台となってきた。
こうしたサイクルは、市場参加者の間では、基礎的な需要の弱まりではなく、構造的なポジション調整として受け止められるのが一般的だ。
取引所はXRPL流動性戦略を拡大
Bitrueは、XRPレジャー（XRPL）エコシステム内の資産にとって主要な流動性拠点となるべく、短期的な事業戦略を調整していると述べた。
計画には、XRP建ての取引ペアの対応拡大や、基軸通貨としてのRLUSDのさらなる統合が含まれている。