ビットコイン (BTC) は、歴史上もっとも攻撃的なネット機関売りに直面している。Capriole Investments の創業者 Charles Edwards によると、現物 ETF とトレジャリー企業保有分の変化率を合算した指標が -319% まで急落している。
何が起きたのか：記録的な機関投資家の資金流出
Edwards は、スポット型上場投資信託とトレジャリー企業をビットコインネットワーク上の機関行動の代理指標として用い、その分析結果を X 上で公開した。ETF とトレジャリー保有残高の月次変化率を合算した値は、大きくマイナス圏へと落ち込んでいる。
トレジャリー企業単体では、Strategy による継続的な積み増しが影響し、かろうじてプラス圏を維持しているとみられる。一方で、現物 ETF は大きくマイナス圏に沈んでいる。
Edwards はまた、「ネット機関買い（Net Institutional Buying）」と呼ぶ指標も追跡している。これは、ETF とトレジャリーの残高変化を、新規に採掘される BTC 供給量と比較するものだ。1月の反発局面では、この指標が一時的にプラスになり、機関投資家がマイナーの新規供給ペースを上回る速度で購入していたことを意味していた。
しかしその状況はすぐに反転した。この指標は -319% まで低下し、かつてない水準に達した。
「先週は、ビットコインに対する機関投資家のネット売りが『史上もっとも攻撃的』な状態だった」と Edwards は記している。
なぜ重要か：量子ディスカウントのリスク
Edwards は、機関投資家の撤退がビットコインに対する量子コンピューターの脅威への懸念拡大によるものだと分析する。この技術は理論上、古く脆弱な BTC ウォレットを侵害するために用いられる可能性がある。
先週公開されたリサーチで Edwards は、このリスクがすでに合理的な投資家の資産評価に影響を与えていると主張した。「Q-Day がいつ到来すると予測されているかに関する統計を考慮すれば、合理的な投資家はビットコインの公正価値を現時点で 20% 割り引いている」と説明している。
さらに Edwards は、このディスカウントは、BTC ネットワークが量子攻撃に対する耐性を持つようアップグレードされない年数が増えるほど拡大していく、とのデータを示した。