ビットコイン (BTC) 需要は、テザー (USDT) による10億ドル規模の新規発行にもかかわらず低迷している。現物買いが慎重姿勢を崩さない一方で、レバレッジ取引だけが膨らんでいる構図だ。
注目ポイント
- ビットコインの足元の戻りは、現物買いではなくデリバティブ市場の活況に支えられている。
- 米国の現物ビットコインETFは、マクロ不透明感の再燃を受けて8,500万ドル超の純流出となった。
- 新たなUSDT供給は、持続的な現物需要よりもレバレッジ拡大に利用される公算が大きい。
ビットコイン需要の減速鮮明
ビットコイン市場では、現物とデリバティブの乖離が一段と広がっている。各種データ によれば、先物ポジションは改善しているものの、現物の直接的な買い需要は低調なままだ。米・イラン間の緊張再燃を背景に、投資家が守りを強めていることがうかがえる。
分析で引用された数字によると、現在のビットコイン弱気局面（日柄ベース）は248日間に達しており、2022年の381日、2018年の385日と比べればまだ短い。単純なサイクルの長さだけで転換点を断定することはできないものの、相場の調整局面がなお継続し得ることを示唆している。
機関投資家のフローも弱含んでいる。米国の現物ビットコインETFは、3日連続の資金流入の後に8,500万ドル超の純流出へ転じた。また、米投資家の需給を測る「Coinbaseプレミアム・インデックス」はマイナス圏に沈み、米ドル建て現物需要の減速を映し出している。
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レバレッジ主導のビットコイン相場リスク
30日累積需要のデータを見ると、現状の乖離はより鮮明になる。ビットコイン全体の累積需要は、マイナス50万BTC近辺からマイナス7万5,000BTC程度まで持ち直したが、その大半は先物主導の回復によるものだ。先物需要は、およそマイナス29万5,000BTCから小幅プラス圏へと改善している。
一方、現物需要はマイナス7万8,000BTC近辺にとどまり、腰の入った買い戻しは見られない。戻り相場を支えているのはデリバティブ勢であり、長期保有層や機関はなお慎重姿勢を崩していない構図だ。
テザーは直近で10億ドル相当のUSDTを新規発行したが、ステーブルコイン市場全体は縮小トレンドが続いている。今回の新たな流動性も、ビットコインへの即時の買い需要としてではなく、待機資金や証拠金としてプラットフォーム上に滞留しているとみられる。
リスクオン相場では、こうした待機マネーとレバレッジが上昇を後押しし得る一方、センチメントが悪化すると清算（ロスカット）連鎖を通じて急落リスクを増幅しやすい。
先物などレバレッジ取引が先行し、現物需要が追いつかない現状では、マクロ環境が一段と悪化した場合に、ビットコインは急激な下方修正にさらされやすい。
現在の弱気局面は、2018年および2022年の下落サイクル（いずれも約385日）と比べれば依然短く、過去のパターンを踏まえれば、相場の本格的な底入れには時間の経過か、より強い現物資金流入、あるいはその両方が必要との見方が根強い。